太陽光バブルの次が地熱バブルなんて展開は嫌だぜハニーな件について

菅直人、お得意のブチ切れで大暴れな件について(2009/10/31)

 菅氏は「(国が)一円もお金を掛けないで、太陽光パネルが増えるやり方がある。全量固定価格買い取り制度を決めればいい」と述べ、全量買い取り制度を導入すれば、国の財政負担を増やさずに太陽光発電を普及させることができると強調した。

 電力会社の実態を無視したトンデモ意見。この手の作業に関するコスト負担は、全て電力料金に転嫁して消費者にそのツケをまわすのが電力会社。つまり、太陽光発電設備をつけないあるいはつけられない消費者は、負担だけを押し付けられる。この不平等の是正策についてノータッチなくせに、買い取り制度だけ早々と実施なんて無責任にもほどがある。

 そこらへんの事情を知ってか知らずか、得々と「国の負担ゼロでの太陽光発電」のメリットだけ云い募る菅副総理。You、現状認識能力は大丈夫ですか?。

太陽光発電の買い取り価格、引き下げへ ~ これからもっと下がるよ。軽く20円台まで。そして「誰もいなくなる」(2013/1/21)

 ドイツの失敗を見るまでもない。今参入の手を挙げている連中の顔ぶれ見ろよ。パネル寿命もろくに検証しないまま、割高の買い取り価格に目が眩んで、俺たち普通の電力消費者から、電力会社経由で金をふんだくる事を恥と思わん連中ばっかだぞ。パネル設置用の土地貸しビジネスやっている奴も含めて。

安倍政権が原発を「重要なベースロード電源」と明示した件について(2014/2/25)

 最近、FITの「詐欺半分の」グダグダな実情が、一般社会にもようやく認知されるようになった。太陽光発電も風力発電も地熱発電も燃料電池も、電源インフラとしての信頼を置くには、いまだ完成度に欠ける。

 また、シェールガスを含め、化石燃料を燃焼する系統の発電設備をこれから増やすなんて施策は、環境負荷の点だけじゃなくコスト面から見ても、長期的に見れば、それこそ時代に逆行したやり方だ。

 おいらのような門外漢でも、数年前から今日の惨状は見えていた。にもかかわらず、今回のこの体たらく。挙句に今度は地熱バブルや地熱発電投資orベンチャー詐欺を引き起こす素地作りとか、経産省と安倍政権のエネルギー政策担当者は馬鹿ですか?。え?政権担当時にFITを推進した民主党政権での担当者の責任?既に連中の馬鹿と無能は認定済みなんで、改めて言うまでもないことですが、何か?

 エネルギー開発もそうだし、STAP細胞に肩入れして今年前半のドタバタの元凶を演出するわ、ロボット産業育成といいながらサイバーダインみたいな半端ベンチャーを相変わらずごり押しするわ、安倍政権の科学技術関係の審美眼のセンスは、ぶっちゃけまともじゃない。誰か政権内におらんのか、普通のことを普通に言える指南役は。

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「今回の地熱発電についても、地産地消型エネルギーとしての売り出しはともかく、またぞろ、六次産業の一環だーとか、湯元の温泉街への補助金とインバウンド観光業育成とワンセットだーとか、愚にもつかない机上論ぶっこいてるんだろ?」

 全くやれやれだぜ。

再生エネ購入、地熱優先へ…太陽光偏重を見直し

 政府は、太陽光などで発電した再生可能エネルギーを固定価格で大手電力会社に買い取らせる制度を見直し、安くて安定した発電が見込める地熱発電からの電気を優先的に購入させる方針を固めた。

 すでに太陽光からの買い取り費用も抑える方向で検討を始めている。再生エネを普及させる方針は維持しながら、「太陽光偏重」の制度を改め、電気料金の値上がりを小さくすることを目指す。

 政府は15日の総合資源エネルギー調査会の小委員会で議論を始め、年内に最終的な方向性を打ち出す。

 火山国の日本は地熱の資源量は世界3位で、東北や九州など17か所で地熱発電所が稼働する。地熱は、〈1〉太陽光などと比べ、天候に左右されずに安定的に発電できる〈2〉発電コストも安い――のが特長だが、新規の開発は進んでいない。

(10月12日 読売新聞)

 ここで「【手描き】劇場版のんのんびより新編にゃんぱすの物語(まどかOPMAD)」を紹介。


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荒ぶる兄貴。だが、それがいい。

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アングラから政治ネタまで色々モノ調べをやっているイロモノアナリストです。思想は保守中道、趣味はサブカル全般、歴史、各種コンサル。ボーイッシュと大和撫子がマイ趣味女の子の双璧。